2024.05.15 | プレスリリース

求職者とのミスマッチおよび定着率向上を図るため 離職率低下を実現させる独自の【5つの採用プロセス】を導入

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〜『入社前の不安が一掃され将来のキャリアビジョンが明確に』と新人スタッフの声〜 

障害者介護施設を運営する株式会社ビジョナリー(代表取締役社長/丹羽 悠介、本社:愛知県名古屋市)は、福祉業界の深刻な人材不足の課題に対し様々な施策を展開しています。その中で最も注目を集めているのが、“マッチョ介護士”と呼ばれる【フィットネス実業団7SEAS】の設置です。この施策により全国のマッチョな人々が集結し、人材不足解消のきっかけの一つとなりました。

その後も話題づくりだけにならないよう、さらなる人材確保を目指し採用戦略に力を入れてまいりました。そんな中、2023年度の採用から、求職者が思っていた職種やポジションではなかったというミスマッチを減らし、さらには中長期にわたり定着してもらえるように介護業界ではあまり実施されていない、独自の【5つ採用プロセス】を導入いたしました。

■採用戦略

■採用戦略

介護業界全体が常に抱える人材不足の課題に対し、即座な採用(施設長面接のみや、その場での合否判断など)を行う企業が多いなか、ビジョナリーは徹底的な採用プロセスを展開。 業界未経験者から経験者まで、様々な背景を持つ求職者に対応しています。「マッチョな介護士が働いている会社」を前面に押し出したことで、“若者がいきいきと働いている会社“として注目が集まり、その上で多くの求職者の方に対して、柔軟でかつ綿密なコミュニケーションを重視する採用プロセスを構築してまいりました。 また、経験やスキルよりも人柄を重要視した採用基準を設け、未経験者の業界への参入を支援しています。個々の人柄や意欲を重視し、介護に対する真摯な姿勢や人間性を大切にしています。これにより、多くの人が介護の仕事に興味を持ち、活躍できる環境を提供しています。 

■求職者への手厚いサポートが人材不足を解消する鍵に

ビジョナリー独自の採用プロセスには5つのフローがあります。それぞれの効果としては、

・求職者への入社前の不安解消

・キャリアビジョンの明確化

・企業理解の促進

があります。

障害福祉サービスと一括りにしてもさまざまな介護事業所があるビジョナリーでは、限られた時間の中で全ての事業内容を伝えるのが難しいことからも以下のフローを実施しております。

フロー①【カジュアル面談】

SNS、メディア、求人媒体から情報を得て、問い合わせをされた求職者へ企業説明を行います。主に会社のビジョンや業務内容、社風などをお伝えいたします。

また、企業説明だけでなく、求職者のキャリアイメージやスキルに合わせ、現場経験が豊富な既存スタッフとオープンな対話をして、求職者とのミスマッチを防ぎ最適なポジションでの採用ができるように努めています。 


フロー②【施設見学】

カジュアル面談で企業の方向性に理解を示した求職者へ施設を案内いたします。企業の雰囲気や特色など様々な側面から企業を体感していただきます。(全国に施設が点在している為、遠方の求職者へは動画でご案内をしております。)既存のスタッフ、ビジョナリーの障害福祉サービスを利用する方々と対面することで、入社後のミスマッチを最小限に抑えます。


フロー③【職場体験】

希望がある求職者、または企業側が必要と判断した場合には職場体験日が設けられます。実際の介護現場を体験し、求職者の不安を拭い仕事への理解を深めます。 



フロー④【人事面接】

フロー①②③を経て、求職者のスキルや経験だけでなく、志向や価値観を踏まえた面接を通じて、最適な人材マッチングを実現します。

フロー⑤【最終面接】

最終面接では、企業の方針やビジョンに共感し、長期的なパートナーシップを築くことの最終確認をいたします。

 ビジョナリーではこれらのフローを通して、入社前と入社後のミスマッチを防ぎ求職者と企業双方が充実した未来を築けるよう努めています。

また、人材不足の業界では“スタッフ定着“のアプローチも必要となります。ビジョナリーが展開する綿密な採用戦略や柔軟かつ緻密な採用フローは、単なる人材確保だけでなく、スタッフの定着と離職防止にも成果を生んできています。



 ■新人スタッフの声

「入社前の不安が一掃された」、「いくつかの介護事業所で働いたがこういった採用過程がある企業は初めて」、「入社前に将来なりたい自分の姿が明確になった」という新人スタッフの声も寄せられ、ビジョナリーの求職者へのアプローチが入社前の安心材料につながっていることが伺えます。



■今後の展望

これらの施策により実際に介護業界からのみならず、他業種(元警察官、自衛官、消防士、パティシエなど)から転職し入社したスタッフも多く在籍しています。

今後も、業界の課題に柔軟かつ前向きなアプローチを続け、障害福祉サービスのクオリティアップに向け更なる施策を積み重ねていきたいと考えております。



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